ストレスチェック、基本の「き」
「ストレス」という言葉に日々遭遇する現代、私たちの生活におけるその存在は無視できません。職場でのストレスは特に重要で、その影響は従業員の健康はもちろん、企業の生産性にも及びます。こうした現実を踏まえ、ストレスチェックの必要性が叫ばれていますが、多くの人が疑問に思っているのは、「ストレスチェックは具体的に何を意味するのか、なぜそれが必要なのか、そして実施しないとどのような結果を招くのか」という点ではないでしょうか。このコラムでは、ストレスチェックの基本から、その重要性、そして実施されない場合にどのような影響があるのかについて、深く掘り下げていきます。
目次
ストレスチェックとは
「ストレスチェック」とは、ストレスに関する質問票(選択回答)に労働者が回答し、職場のストレス要因、心身のストレス反応、周囲のサポートなどを調べ、うつなどのメンタルヘルスの不調を予防するものです。2015年に「労働安全衛生法」が改正されて、労働者が50人以上いる事業場では、毎年1回、この検査を全ての働く人に対して実施することが義務づけられました。
正式名称は「心理的な負担の程度を把握するための検査結果等報告書」です。
※報告書は、こちらから入力が可能です。
ストレスチェックはどんなものを使えばいいのか
厚生労働省の「職場のストレスチェックを実施するための指針」に基づくストレスチェックは、主に心理的ストレスを把握するための自己評価式アンケートを使用するものとされています。そのアンケート内容として、以下の項目が網羅されている必要があります。
① 職場における当該労働者の心理的な負担の原因に関する項目
② 当該労働者の心理的な負担による心身の自覚症状に関する項目
③ 職場における他の労働者による当該労働者への支援に関する項目
この内容に準じたものであれば、どのようなものでもかまいません。
従業員数50人未満の事業所
従業員数50人未満の事業所でも、ストレスチェックの実施が推奨されています。
小規模事業所では、一人ひとりの役割や責任が大きく、誰一人として欠けることのできない環境を生み出すことがありますし、従業員が密に連携して仕事を進めるため、個々の感情や態度が直接的に職場の雰囲気に影響します。こうした環境では、もしトラブルが起きたとき、それを避けることは難しく、迅速かつ適切な手段で対処しなければなりません。
しかし、問題に対処する方法を知らないと、小さな不和が大きな問題に発展し、職場全体のストレスを増大させることに繋がります。職場での人間関係の問題は、ストレスの主要な原因の一つとされており、これがパフォーマンスの低下、職場離れ、さらにはメンタルヘルスの問題につながることがあります。
だからこそ、従業員数が50人未満の事業所でも、ストレスチェックの実施は極めて重要です。
ストレスチェックは単に問題を見つけるだけでなく、職場の和を保ち、従業員が互いに助け合い、健全な環境で働けるよう支援する手がかりとなるのです。
ストレスチェックを行なわないリスク
ストレスチェックを行わないことは、従業員と企業の両方にマイナスの影響が出るリスクがあります。
従業員の場合、ストレスが原因で体調を崩したとしても、ストレスチェックを受けていなければ、そのストレスの原因を特定し、適切に対処することが一層困難になります。これは仕事の効率や質の低下に繋がり、最悪の場合、職場を離れざるを得ない状況にもなりかねません。また、健康被害を訴えたくても、職場のストレスが原因であるという根拠を持つことが難しくなります。
企業側に目を向けると、従業員の健康問題による生産性の低下はもちろん、従業員をサポートする体制が不十分だとされれば、企業の信頼性が揺らぎ、ブランドイメージに傷がつく可能性があります。さらに、最悪のシナリオでは、法的な責任の追及を受けるリスクもあります。
ですから、ストレスチェックは従業員の健康を守るとともに、企業のイメージや生産性を維持する上で欠かせないものなのです。
高ストレス者への対応と産業医の役割
ストレスチェックで高ストレスと判定された従業員には、産業医との面談が推奨されます。この面談を通じて、その従業員のメンタルヘルスの現状や原因を詳しく知ることができ、その後のサポートや改善策を練る土台となります。高ストレスであって面接指導が必要と評価された労働者であって、医師による面接指導の申出を行わない者に対しては、相談、専門機関の紹介等の支援を必要に応じて行うこととされています。
※産業医面談を希望した場合、高ストレス者の結果は事業所に報告されるので注意が必要です
低ストレス者でもリスクは存在する
低ストレスと評価されたからと言って安心はできません。実際、低〜高ストレス者のどの段階においても、メンタルヘルスの悪化のリスクは潜んでいます。日常の小さなストレスや溜まりに溜まった疲労など、目に見えない部分での蓄積が、突如として大きな問題として現れることもあるのです。また、ストレスチェックを受けた時期にたまたま低ストレスであっただけであり、ストレスチェックを受けるタイミングが悪いと高ストレスが見逃されるというリスクがあります。
アンケート以外でのストレス測定
法的義務としてのストレスチェック(厚労省の指針に基づくもの)とは別に、これらのツールを採用することは可能です。これにより、従業員のメンタルヘルスのサポートをより深化させることができるでしょう。
・唾液検査
コルチゾール濃度を測定し、生体内のストレス反応を確認します。
・心拍変動測定・
心拍の間隔の変動を分析し、ストレスや自律神経のバランスを評価するものです。
・アクティグラフィ
日常の活動量や睡眠の質をセンサーで捉えて測定することができます。
・眼球運動測定・
眼球の動きからストレスの度合いを評価するものです。
産業医がストレスチェックを実施しない場合(ストレスチェック実施者がみつからない)
選任した産業医がストレスチェックをしない(実施者を引き受けない)という相談も増えています。弊社では、そのようなご要望にもお応えしておりますので、一度ご相談いただけたらと思います。ストレスチェック実施者は、厚生労働省令で定められた、医師、保健師、検査を行うために必要な知識についての研修であって厚生労働大臣が定めるものを修了した歯科医師、看護師、精神保健福祉士又は公認心理師とされています。ストレスチェック実施者が見つからない場合には、弊社にご相談下さい。
ストレスチェックサービス、WellnessQ
弊社でも、従業員の健康と職場の環境改善を目指して「WellnessQ」というサービスでのストレスチェックを実施しています。WellnessQは、従業員のストレスレベルだけでなく、会社に対する満足度も簡易的に測定できるのが特徴です。
さらに、このサービスでは、低ストレス者であってもメンタルヘルス悪化のリスクを把握し、リスクが潜んでいる人を特定することができます。その結果、早期の産業看護師との面談を通じたサポートが実現可能となり、事前の対策やサポートを行うことで、大きな問題の発生を未然に防ぐことが期待できます。私たちが目指すのは、全ての従業員が健康で、職場がより良い環境となること。WellnessQという新しい取り組みを通じて、その実現に向けて一歩を踏み出しています。